新築マンションを買うおすすめのタイミングは？

新築マンションの購入タイミングを考える際の基本ポイント3つ

まずは、新築マンションの購入タイミングを考える際の3つの基本ポイントについてご紹介します。

基本ポイント1．年齢

新築マンションの購入タイミングを考える際の基本ポイントの1つが、年齢です。新築マンション購入のタイミングで最も多く見られる年齢は30代と40代で、年間購入者全体の7～8割程度を占める場合も少なくありません。また、新築マンションの購入者の平均年齢は約39歳で、分譲戸建住宅購入者の平均年齢の約37歳よりも高いです。

基本ポイント2．平均年収

年収によって住宅ローンの借入可能額を予想できるため、平均年収は新築マンションの購入タイミングの判断基準になると言えます。個々によっても様々ですが、平均年収が600万円程度になったタイミングで新築マンションを購入する方が多いです。また次に、平均年収が1,000万円程度になったタイミングで購入する方が多いと言えるでしょう。

基本ポイント3．貯金額

貯金を頭金に使う予定の方は、貯金額によって新築マンションの購入タイミングを決定するのも良いかもしれません。新築マンションを購入した際の貯金額で多く見られるのは、貯金額1,000万円以上です。実際に初めて新築マンションを購入した方の頭金額は、1,000万円前後が多く見られます。

しかし、30代や40代で初めて新築マンションを購入した方の中には、頭金0円で購入に踏み切った方も少なくありません。

ライフイベント到来は新築マンション購入のおすすめタイミング！

ここでは、新築マンションの購入タイミングに相応しい、特におすすめの5つのライフイベントについてご紹介します。

おすすめタイミング1．自立

新築マンションの購入タイミングとしておすすめのライフイベントは、自立です。特に30代や40代になり、初めて実家から離れて独立する方にはおすすめの購入タイミングと言えます。また、実家で弟夫婦が同居を開始したタイミングや友達が一人で新築マンションを購入したタイミングなどもおすすめです。

近年は単身世帯の新築マンション購入数も増加しています。将来のライフスタイルの変化に備えて、好立地物件を狙って購入する単身世帯も少なくありません。

おすすめタイミング2．結婚

結婚も、新築マンションの購入タイミングとしておすすめのライフイベントです。共働き世帯であれば、住宅ローンを選ぶ際に、ペアローンも選択できます。また、住宅ローンに付随する団体信用生命保険に加入しておけば、ローン名義人の万が一の場合にも、配偶者へ新築マンションを残せるでしょう。

おすすめタイミング3．出産

家族が増える出産も、新築マンションの購入タイミングに相応しいライフイベントです。出産を機にマンションを購入する場合は、子どもの生活・教育・安全面に配慮したエリアや物件選びができます。また子供が部屋を汚したり、傷つけたりした場合も、新築マンションは自身や夫婦の資産などで安心です。

おすすめタイミング4．子どもの入園・入学

子どもの入園や入学も、新築マンションの購入タイミングとしておすすめのライフイベントです。子どもの入園や入学に合わせてマンションを購入すれば、子どもの通園・通学の負担を軽減できるエリア選びが可能でしょう。また、通わせたい学校が決まっている場合は、入学前の早いタイミングで購入するのもおすすめです。

おすすめタイミング5．子供の自立・老後

子どもの自立や老後の暮らしの始まりも、新築マンションの購入タイミングとしておすすめのライフイベントです。子どもが自立すると同居人数が減るため、戸建てを売却し、部屋数や居住面積の少ない新築マンションを購入するのも良いかもしれません。

また、将来の老後生活を考えたタイミングで、バリアフリー設計や駅近の新築マンションを購入するのもおすすめです。しかし、高齢者の新築マンション購入において、ほとんどの場合はローンが利用できないことを覚えておきましょう。

新築マンションの購入タイミングは早めがいいの？早く買うべき3つのポイントを解説！

ここでは、2022年10月時点で、新築マンションを早いタイミングで買うべき理由を3つご紹介します。しかし、新築マンションの購入タイミングの決定は自己責任でお願いします。また、適用条件や内容の詳細については、ご自身で最新情報をご確認ください。

では、次項より各ポイントの詳細を見ていきましょう。

早いタイミングで購入すべき理由1．賃貸よりもお得

早いタイミングで新築マンションを購入すべき理由は、賃貸に住み続けても得られないメリットがあることです。実際、新築マンションと同程度ランクの賃貸に住み続けた場合でも、生涯支払額に大きな差が生じるケースは少ないでしょう。 しかし、新築マンションを早いタイミングで購入すれば、ローン終了後の老後資金の準備ができたり、資産が残ったりするメリットがあります。

早いタイミングで購入すべき理由2．13年間の住宅ローン控除減税期間の適用

早いタイミングで新築マンションを購入すべき理由は、条件が合えば13年間の住宅ローン控除の減税期間が適用されるからです。

住宅ローン控除とは住宅借入金等特別控除のことで、年末の住宅ローン残高に応じて以下が控除される制度を指します。

• 所得税
• 住民税

会社員の方の多くは毎月の給料から上記を納税していますが、住宅ローン控除が適用されると、納税済みのお金の中から年間で上限21万円まで返金されます。しかし、住宅ローン制度の適用には様々な条件があるため、申請前の確認が必須です。

住宅ローン控除の初年度の申請は、新築マンションに入居した翌年の確定申告で行います。2年目以降の申請は、会社員の方は会社で、自営業の方は確定申告で行いましょう。

では、新築マンション購入に関係する住宅ローン控除の変更で、ぜひ覚えておきたいのが以下3つのポイントです。

• 入居期限が2025年12月31日まで延長された
• 控除期間は最大13年間のまま延長された
• 最大控除額は3,000万円、控除率は0.7％に変更された

しかし、2024年以降の入居で、新築マンションが所定の省エネ基準に達していない場合などには、控除期間が10年になる場合もあります。また、住宅ローンの繰上げ返済によって返済期間が10年以下となった場合には、住宅ローン控除が適用されないので注意しましょう。

早いタイミングで購入すべき理由3．贈与税非課税措置の延長

非課税限度額が最大で1,000万円となる、以下の直系尊属から新築マンションの取得資金の贈与を受けた場合の贈与税の非課税措置が2年間延長されました。

• 自身の父母
• 自身の祖父母
• 自身の養父母

結果、贈与税の非課税措置の適用期間が令和5年12月31日まで延長されたことが、早いタイミングで新築マンションを買うべき理由の1つになったと言えるでしょう。通常であれば、年間110万円を超える贈与には贈与税が課せられます。

まとめ

新築マンションの購入タイミングを考える際の基本ポイント3つとは、年齢・平均年収・貯金額です。また、自立や結婚、子どもの入学や自立など、ライフイベントのタイミングに合わせて新築マンションを購入するのも良いでしょう。ご紹介したライフイベントを控えている方で、新築マンションの購入を悩んでいる方は、ぜひ本記事の早く買うべき理由なども参考にしてください。